近年、電子決済サービスによるキャッシュレス化が進んでいます。日本政府は2025年までにキャッシュレス決済の比率を40％まで引き上げるという目標を掲げており、キャッシュレス決済に対応する店舗は年々増えていますが、その動きは店舗だけでなく自動販売機にも広がっています。
現状では、電子決済に対応した自販機の数はそこまで多くはありませんが、キャッシュレス決済であれば現金を持っていなくてもドリンクを購入することが可能です。加えて、現金払いとは異なりポイントを貯められる、感染症のリスクが極めて低いといったメリットもあります。そのため、自動販売機で電子決済を使いたいという方は非常に多いかと思いますが、一方でその使い方が分からないという方も少なくないでしょう。そこで、今回はキャッシュレス決済対応自動販売機の使い方を分かりやすく解説していきます。
電子決済対応の自動販売機の使い方としては、まず購入したいドリンクを選択します。次に、自販機の読み取りパネルから電子マネーやクレジットカードなどの支払い方法を選択しましょう。後は、スマートフォンやカードを読み取り機にかざすと、支払いが完了して取り出し口からドリンクが出てきます。
また、自販機によっては、一度読み切り機にスマートフォンやカードをかざさないとドリンクが選択できないものもあります。このような自販機の場合は、まずスマートフォンやカードを読み取り機にかざしましょう。すると、ドリンクが選択できるランプが点灯するので、希望のドリンクを選択します。最後にもう一度スマートフォンやカードを読み取り機にかざすと、支払いが完了して取り出し口にドリンクが出てきます。
このように、キャッシュレス対応の自販機の使い方は非常にシンプルです。加えて、ほとんどの自販機には操作方法が記載されているので、初めての方でも特に戸惑うことなく使用できるでしょう。ただし、専用のアプリケーションが必要な場合は、事前にスマートフォンにアプリをインストールしておく必要があるので注意が必要です。
また、キャッシュレス決済に対応しているかどうかは読み取りパネルがあるかどうかで判断可能ですが、使用できる支払い方法は機種によって異なります。多くの方が利用している電子決済であれば使用できる可能性が高いものの、ほとんどの機種には使用できる支払い方法のステッカーが貼ってあるので、自身が希望する支払い方法に対応しているか確認した上で利用しましょう。
自動販売機といえば現金での支払いが一般的ですが、近年は電子決済の普及に伴い、キャッシュレス決済が使えるケースが増えています。
使える電子決済の種類は増加中ですが、既に確認されているものだけでも、nanacoやWAONにQUICPayなど、割りとメジャーなサービスが対応済みです。また楽天EdyやiDも対応しているところがありますから、ますます電子決済が使える自動販売機は増えて、対応する種類も増加するものと予想されます。
このように、普段コンビニなどで使っている方法で気軽に飲み物が買えるのが魅力ですし、小銭を持ち歩かなくても良くなるのは見逃せないメリットです。実はクレジットカードが使用できる自動販売機もあって、VISAやJCBにMasterCardなど、大抵の主要な国際ブランドのカードが使えます。ただ、使えるところ自体が限られているので、カードが使えることを知らない人が少なくないといえるでしょう。
コカコーラ社のマルチマネー対応自動販売機は、電子マネーにクレジットカードとデビットカードにも対応しています。LINEPayにも対応していたりするので、クレジットカードやデビットカードを持っていない人にも使いやすいです。豊富な種類に対応していますが、機械によって使える電子決済方法が異なるので、買い物をする際には予め確認してから出向くか、念の為小銭を持参することをおすすめします。
アサヒ飲料のTenTen対応自動販売機は、名前のようにTenTenアプリを使用する形で決済を行います。TenTenはクレジットカードでチャージをしておけば、後はアプリを使って飲み物を買うことができます。イオンはコード決済に力を入れている傾向で、LINEPayの他PayPayやauPAY、d払いやメルペイにも対応です。WAONと交通系電子マネーに対応していましたが、更にこれらのコードも使用できるようになりました。
ちなみに豊富な種類に対応しているのは、全国のイオンの店舗に設置されているイオンディライト自販機です。
電子決済での買い物は、現金決済の場合と少し異なり、商品を選び支払い方法を選んでスマホやカードをリーダーにかざす流れです。アプリを使う場合は、スマホにアプリを入れて利用登録を済ませておく必要があります。オフィスペイのように、社員証で決済できる面白いサービスも登場していますから、今後はもっと対応する種類が増えるものと思われます。
コンビニエンスストアでの支払いはスマートフォンを利用すると電子決済で払えるので、現金を持っていないときでも買い物ができて大変便利です。ちょっと近くのコンビニエンスストアで買い物したいときなど、お財布を持って行くことを忘れていてもスマートフォンなら肌身離さずに持ち歩く人が多いことからも、このような支払い法が利用できる重宝します。
実は、スマートフォンの電子決済は色々な場面で活用できることをご存じでしょうか。代表的な使い方として駅などに設置してある自動販売機があり、これもスマートフォンの決済型電子マネーが利用可能です。ただし、対応している自動販売機には「電子マネーが使えます」などのように表記されている機械のみになるので、利用するときにはこの表示の有無を確認しておきましょう。
自動販売機で電子マネーを使うときの使い方ですが、一度読み取り機にスマートフォンをかざしててから飲み物を選択できるランプが点灯した段階でボタンを押します。最後にもう一回スマートフォンをかざすと支払いが終了です。機械により、先に飲み物のボタンを押してから携帯電話をかざすだけで支払いができるものもあるのでこれから利用しようとしている機械がどのような種類になっているのか把握する、それと使い方には2つのタイプがあることを把握しておけばスムーズな買い物ができるのではないでしょうか。
なお、操作方法は電子マネーの種類によっても変わるのですが、利用できる自販機の場合は機械に操作方法が記載してあるので初めて利用するときなどその方法を確認しながら行えば誰もが簡単にジュースやミネラルウォーターなどの飲み物、その他の商品を販売する自販機でも利用できます。
従来は、オフィスや工場などの場合は売店があってそこで買い物をする形が一般的でしたし大手のコンビニエンスストアが出店していることもあるので、一度は多くの人々はこのようなお店を利用した経験を持つといえます。最近は、店舗ではなく食品用の自動販売機を設置することが多くなっているのですが、これは機械を設置することで人件費を削減できるメリットがあるわけです。
ちなみに、このような自販機はコンビニ自販機と呼ぶのですが、機械の設置はお店を出店するのとは異なり場所を取りませんし、これまで出店ができないオフィスビルなどでも機械なら許可が下りるなどのメリットもあるので徐々に有人の店舗から自販機へのスタイルに変化しています。
PayPayはスマートフォンを使った決済サービスです。
2018年6月にヤフーとソフトバンクが設立したPayPay株式会社がサービスを提供しています。
PayPayには様々なメリットがあります。
スマートフォンがあれば、1分で登録を済ませることが可能です。
アプリのダウンロードや支払い方法の登録、利用はすべて無料になります。
支払い方法は3種類あり、PayPay残高は銀行から簡単にチャージできます。
PayPayのサービスを利用したい場合は、まずアプリをダウンロードしてログインしSMS認証を行います。
電話番号とパスワードを設定しますが、ヤフージャパンのIDも利用が可能です。
支払いはPayPay残高の他にクレジットカードとヤフーマネーも使用できます。
店でPayPayを使って支払いをする場合は、QRコードを読み取る方法と店のスタッフにバーコードを提示する方法があります。
QRコードの提示がある場合は、店のQRコードをスマートフォンで読み取ります。
会計金額を入力し、店のスタッフが画面を確認して会計が完了します。
バーコードの場合は、店のスタッフにバーコードを提示すると専用の機械でバーコードを読み取ってくれます。
バーコードを読み取ると会計が完了します。
PayPayにはクレジットカードが推奨している本人認証サービスがあります。
カード会社に事前に登録したパスワードを入力することで本人認証ができ、不正利用を防ぐことができます。
本人認証が完了すると、クレジットカードで支払う際の上限金額を上げることが可能になります。
ヤフーカードで本人認証をすれば、残高にチャージできるようになるので便利です。
本人認証サービスを利用したい場合は各クレジットカード会社のホームページでログインし、本人認証サービスの登録メニューから登録を行います。
利用状況を知りたい場合は、アプリのアカウント画面と利用レポートで確認ができます。
プルダウンでチェックしたい月を選択すると、その月の利用状況の確認が可能です。
d払いとは通信会社大手の「docomo」の利用者が、毎月の携帯電話料金と合算してサービス費用を支払うシステムのことを指します。
つまり、d払いのdとは「dodomo」の社名をあらわしているといえます。
このd払いが登場したのは、2000年4月で当時はまだフィーチャーホンが主流でした。FOMAと呼ばれる新機種の登場と共に採用されたもので、携帯電話内のアプリや業務提携をしている通信販売の料金支払いなど、利用できる範囲は限られていました。
その後スマートフォンの登場が転機となり、d払いは急速にサービス範囲を広げていきます。スマートフォンの魅力は、財布がなくても「コード決済」と呼ばれるネットワークを使用した決済ができるところです。
docomoでは、2017年以降自社製品に「d払いアプリ」を搭載して、コード決済同様に街中のカフェやドラッグストアでも買い物ができるシステムを構築しました。
コード決済は必ずクレジットカードを持っていないと利用ができないというデメリットがありましたが、d払いアプリであれば毎月の通信費と一緒に支払いをするので、クレジットカードが無くても使えるのが良い所といえます。
今や小学生でもスマートフォンを所持しており、この支払いシステムを使って子どもが高額な買い物をするのではないかと懸念もされています。
しかし、その心配は保護者がおこなう設定で解決できます。docomoでは、利用者が月額料金の確認や利用状況を随時webサイトで確認することが可能です。
このユーザーページに、d払いの利用上限額を100円単位で設定できます。制限を設けておけば使いすぎる心配もなく、明細画面で何をいつ購入したのかを把握しやすいです。
d払いに対応しているお店は飲食店からデパート・旅行代理店など全国各地に数多くあり、キャッシュレス時代の新しい支払い形態として注目を集めています。専用のプリペイドカードも登場しているので、更に利便性があがりました。
au Payは名前の通り、携帯電話キャリアの1つ、auを運営するKDDI株式会社が提供している電子決済サービスで、2019年の4月にスタートしています。
コンビニを始めとした決済に対応する店頭において、auウォレットアプリ上に表示されるQRコードを、レジの端末で読み取って決済するのが特徴です。
つまり、スマートフォンアプリの導入が必須ですが、一度導入を済ませてしまえば、画面を提示するだけで利用できるわけです。
au Payは加盟店で利用できますが、今後は他社の電子決済サービスとの相互解放が予定されています。
現在、サービスの利用はauユーザーに限られているものの、キャリアフリー化の推進により、将来的にはau以外のキャリアでも使えるようになる予定です。
厳密にいえば、au Payは先行して提供されている電子マネーサービス、auウォレットに含まれる機能です。
auウォレットはauユーザーしか使えませんから、au Payについても必然的に、auキャリアの携帯電話利用者のみが使えることになっています。
実は、au Payは早い段階で楽天との業務提供が発表され、決済システムや加盟店の提供や支援を受けています。
楽天あってのau Payですから、切っても切り離せない関係だといえるでしょう。
将来的な他社の電子決済サービスの相互解放にも、楽天が大きく関わっていると考えられます。
au Payの強みは、QRコードを介して決済を行う仕組みにより、いわゆるおサイフケータイ非対応の端末でも使えることです。
コンビニは既に全国120万店以上が対応していますし、居酒屋チェーン店やネットショッピングも対応済みです。
後発のサービスなので定着するか注目は集まりますが、従来のauウォレットサービスの延長線上にありますから、その点がアドバンテージになるといえます。
auウォレットの残高は1千億円規模ですから、それだけau Payにも可能性があって、期待されているからこそ加盟店が増えていると思われます。
WechatPay(ウィーチャットペイ)とは、中国国内で最もメジャーな決済方法です。
中国の世界的なIT企業が運営するチャットアプリが提供する決済方法で、中国人にとってはなくてはならい手段となっています。
WechatPayは、2011年に中国国内でサービスが開始されました。
サービス開始後は順調に利用者を増やしていき、2017年には中国国民の半数が利用しているほど多くのユーザーを獲得しています。
特に北京や上海などの都市部ではほぼ全員が使っていると言われるほどですから、日本を訪れる中国人観光客にとっても重要な決済手段です。
そもそも中国は世界で最もモバイル決済が普及しているとされており、WechatPayも一般の小売店から病院のような公共施設まで、さまざまな場所で利用できます。
WechatPayがそれほどまでに普及したのは、中国では元々偽札が多かったからです。日本のように紙幣の印刷技術が高くなく、中国国内では偽札が数多く出回っていました。
そのため一部の店舗では紙幣での支払いを嫌がられることもあるほど、紙幣に対する信頼はありません。
また中国国内は窃盗も多く現金を入れた財布を持っていると盗まれる可能性があり、特に高額を持ち歩くのは危険です。
しかしスマートフォンで決済できるWechatPayなら、偽札の心配はありません。
また犯罪者にも盗まれる恐れがないので、爆発的に普及し現金払いよりも一般的になっています。
このような事情から多くの場所で利用可能なわけですから、訪日した中国人観光客がWechatPayを使えないと不便で仕方がありません。
現在の中国ではスマートフォンが財布代わりになっていますから、中国人観光客を取り込むためには日本の店舗もWechatPayを導入しなければいけません。
実際にWechatPayで支払いが可能な店舗は、導入前に比べると中国人観光客の売上が大きくなっていると言われており、日本国内でも使える店舗は徐々に増えてきています。
